パシフィック・インベストメント・マネジメント・カンパニー、アムンディ、リーガル・アンド・ゼネラル・インベストメント・マネジメント、ノーザン・トラストなどの機関投資家は、温室効果ガスを排出する企業に気候変動対策を行うよう圧力を強めることを明らかにした。

5年計画のもと、企業と共に対策を講じるという。機関投資家らは、対策を講じない企業から投資を引揚げるよりも効果的と判断したようだ。

気候変動の問題については、以前からも問題視されているが対策には費用もかかるだろうし、企業活動にも制限がかかる可能性もある。自動車の排ガスなどの問題からEVへシフトとは言え、EVも本格的に浸透するには時間も必要だろう。

参考記事；https://jp.reuters.com/article/climatechange-investors-idJPKBN1E610U