日銀は半年ごとに『金融システムリポート』を公表し、経済活動に行き過ぎた点が無いかなど14項目を精査し、3色で分類している。赤で示されるのが過熱、青は停滞、緑は健全を表しているとし、『ヒートマップ』と呼ばれている。

10月公表時は14項目全てが緑で『健全』を示していたが、日経平均株価が赤信号間近。

また、日銀は1980年代のバブルを基準として、過熱と考えうる株価の推計もしている。これによると、7-9月期ではTOPIX平均が1752なら赤になるところ。7-9月期の実績は1623だったため（緑の範囲）、黒田総裁がETF買いを続けることに問題ないと判断したのもうなずける。だが、11月1日の終わり値ベースで1786となり、一気に過熱圏に突入した。

同様の過熱サインは2015年4-6月でも出たことがある。だが、日銀がリポートを発表する10月には株価が急落していたため、大きな話題にはならなかった。過熱感が出た当時の日経平均は2万円台だったが、その後10月までに1万7000円を割り込んでいた。

最近、日銀のETF買いに関しては様々な憶測が出ているが、日銀が独自で提示している『ヒートマップ』で過熱感が出ている以上、積極的には購入しづらくなる可能性もありそうだ。

ヒートマップは早期警戒指標の一つに過ぎないが、テクニカル指標を見ると多くの指数が過熱感を示しているのも現実である。

参考記事；https://www.nikkei.com/article/DGXMZO2299443001112017ENK000/